Turn Over Rateにみる外資の合理性

先週金曜日に来週のランチの約束をしていた同僚が本日限りで首になったことを知らされた。

Turn Over Rateとは人が部署内で変わっていくレート、つまり離職率のこと。外資系に移ってやはり驚いたのはこの離職率が非常に高いことだった。
自分が入社した年はIT部門で80%を超えていた。つまり一年で80%の人が会社を去り、あっという間に自分はベテランの部類に入ってしまった。

先日外部の日系ベンダーの人から「そんなに人が変わるのはなぜですか？何か合理性があるのでしょうか」と質問を受けた。その質問は入社一年目に自分が日々考えていたものなので上手に答えられたと思う。

確かに人の入れ替わりが激しいと誰も知らないシステムが多くなりユーザーも迷惑を被ることが多くなる。また明らかに情報を隠蔽し、自分が抜ければシステムの運用が困ることを自覚的に行動し生き残っている人もいる。

答えが分かったのはトップの人が粛々と年度末にその年の予算をクリアしたことを全社員に説明する場に居合わせたときだった。直前には大量の首切りが実施され、ずいぶんと社員の人数が減ったなと思いながら聞いていたのだが、そのとき社員が減ったのは予算をクリアするためか！！と閃いた。そうすると何を絶対の基準とするか。日系の会社のように社員の雇用ではなく会社の業績、しいては株価を重視するのが外資の常識なんだと考えることができた。

翌年は会社の業績も盛り返し多くの人雇用された。そしてＩＴ部長は人材の若返りを自分の業績として上席に報告する。